ボートだけではない、カジュアルな情報を発信
ソーシャルメディアプラットフォーム「note」に、ヤマハ発動機が公式note「海の時間です。」を開設しておよそ3か月が経ちました。
「以前は、マリンファンの皆様を対象とした“ソルティライフ”というメールマガジンを配信していました。移行先のnoteでは、メールマガジンとはまた違った双方向でのコミュニケーションが可能です。マリンに興味のある方に限らず、より幅広く、特に若年層の方々に海を身近に感じていただきたいと願っています」（ブランドマーケティング部／沼田菜月さん）
この3か月でnoteに投稿してきた記事は、ソルティライフで提供してきたのと同じく、マリンレジャーに関わるコラムやシーフードのレシピ、海にまつわる書籍や音楽の紹介などが中心ですが、より多くの人に共感してほしいと、沼田さんをはじめとする部内のスタッフが積極的に編集の実
“Skill India” を担う若者を育成
世界最大の二輪車市場であるインドは、13億人を超える国民のうち、25歳未満の若者が40％以上を占めるエネルギッシュな国です。しかしその一方で就労年齢に達した若者たちの失業率が高く、長年にわたる社会課題の一つとされています。
ナレンドラ・モディ首相が2014年に提唱した製造業の振興策、“Make in India”と“Skill India”は、若者の就労環境の改善にも大きな期待のかかる政策です。日本政府もこの取り組みへの協力に調印し、官民による技能移転プログラム「日本式ものづくり学校」などを推進しています。
インドの若者に製造業の幅広い知識と経験を伝える「日本式ものづくり学校」は、現在までに日本の企業・団体など16機関が認定を受け、それぞれが個別のカリキュラムにて人材育成を行っています。「ヤマハNTTFトレーニングセンタ
ヤマハ発動機が誇るアルミブレンダー
「ほんの少しの条件を変えただけで、性格がまったく変わってしまう。本当に繊細で、遊びの幅もない相手」。まるで友人や知人のことをおもしろおかしく紹介するかのように、大島かほりさん（当社材料技術部／写真）が話すその「相手」とは、金属素材の一つ、アルミニウムのこと。二輪車や船外機など、当社のさまざまな製品に用いられる材料です。
入社以来、研究部門でアルミ一筋に向き合ってきた大島さんは、開発や製造の現場からも頼りにされる材料研究者。上司はその存在を「ヤマハ発動機が誇るアルミブレンダー」と称し、賛辞を送ります。
アルミと一口に言っても、製品や使用部位、その加工方法によって求められる性格は異なります。「会社には先人たちが積み上げてきたアルミのレシピが豊富にあって、それが当社の強みになっています。『アルミは負けられない領域』という風土の背景には、
このニュースレターは、8月2日、6日、および25日に配信した内容をPDFファイルにまとめてご案内しているものです。
【コロナ】生産現場の手法を用いて「職域接種」を効率化
6月末から本社および浜北工場で始まった、従業員対象の新型コロナワクチン職域接種。本社会場では当社診療所の医療スタッフが、連日午後の3時間、接種業務にあたっています。会場ではより効率的な接種を目指して、当社独自の改善手法「理論値生産」や「スマートファクトリー技術」を積極的に導入。その効果を発揮して、当初計画の2.7倍速でワクチン接種が進められています。
（この記事を読む）
【海外】サッカーボールをアフリカの子どもたちへ！
写真はアフリカ南部の内陸国、ジンバブエの小学校のグラウンドです。今年5月、現地ボランティア団体のスタッフによって届けられた真新しいサッカーボールの周りに、元気
“Next Stage”に向けてDXを推進
9月1日のデジタル庁設置を控え、デジタルトランスフォーメーション（DX）推進の機運がますます高まりを見せています。当社でも最新デジタル技術や各種データの戦略的な活用を加速させ、6月には経済産業省と東京証券取引所が共同で主催する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）」にも2年連続で選定されました。
「Yamaha Motor to the Next Stage」をスローガンとする当社のDXの取り組みは、「経営基盤の改革」を実現するY-DX1、お客さまとの接点強化で「今を強くする」Y-DX2、そして新たな価値を生み出し「未来を創る」Y-DX3を同時に進行させ、それぞれをリンクさせながら実装を加速しています。たとえば、Y-DX1では国内25社・海外111社の情報を連結したグローバルな経営ダッシュボードの準備を進めているほか、
“Next Stage”に向けてDXを推進
9月1日のデジタル庁設置を控え、デジタルトランスフォーメーション（DX）推進の機運がますます高まりを見せています。当社でも最新デジタル技術や各種データの戦略的な活用を加速させ、6月には経済産業省と東京証券取引所が共同で主催する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）」にも2年連続で選定されました。
「Yamaha Motor to the Next Stage」をスローガンとする当社のDXの取り組みは、「経営基盤の改革」を実現するY-DX1、お客さまとの接点強化で「今を強くする」Y-DX2、そして新たな価値を生み出し「未来を創る」Y-DX3を同時に進行させ、それぞれをリンクさせながら実装を加速しています。たとえば、Y-DX1では国内25社・海外111社の情報を連結したグローバルな経営ダッシュボードの準備を進めているほか、
毎年1,000個のボールを寄贈
写真はアフリカ南部の内陸国、ジンバブエの小学校のグラウンドです。今年5月、現地ボランティア団体のスタッフによって届けられた真新しいサッカーボールの周りに、元気な歓声と弾けるような笑顔の輪ができました。当社では各国の特約店と協力し、2019年からアフリカの国々に毎年1,000個の少年用サッカーボールを寄贈しています。
「毎年5か国ずつ、各200個のボールを届けています。活動を開始して今年で3年になりますが、これを10年ほど続けていけばアフリカのすべての国に行き渡りますので、特約店の皆さんとはまずはそこを目指していこうと話し合っています」と、当社海外市場開拓部の小倉薫さん。寄贈先の国から届く子どもたちの笑顔があふれたレポートを手に取り、「これが届くたびに、息の長い活動として続けていきたいとあらためて思う」そうです。
サッカーは、アフリカで
当初計画の2.7倍速で接種を実現
6月末から本社および浜北工場で始まった、従業員対象の新型コロナワクチン職域接種。本社会場では当社診療所の医療スタッフが連日午後の3時間、特設会場で接種業務にあたっています。
「シンプルな導線と進み具合を常に数字でモニターできるので、正確かつ迅速な接種ができている印象です」。そう話すのは、会場で活躍する看護師の一人。その言葉どおり、接種に訪れた従業員がスムーズに流れていくその光景は、効率が高い生産ラインを連想させます。
「じつは接種会場のレイアウトや運営、管理等には、当社独自の改善手法『理論値生産』や『スマートファクトリー技術』が活かされています」と生産革新技術部の藤田晴之さん。当初計画されていたのは3時間で180人の接種でしたが、現在はその2.7倍以上、3時間で500人を超える接種が可能になっています。
理論値生産とは、本質
このニュースレターは、7月5日、12日、および19日に配信した内容をPDFファイルにまとめてご案内しているものです。
【製品】コネクテッドで拡張するバイクライフの可能性
バイクライフをより快適に、より充実させる専用スマートフォンアプリ「Y-Connect」と、アプリに対応する125ccスクーター「NMAX ABS」が日本市場に導入されました。アプリの担当者は、「将来的には、二輪車以外のヤマハ製品にもコネクテッドの機能が広がっていくはず。お客様のライフスタイルやライフステージに合わせて、ヤマハらしいサポートを生み出していきたい」と意気込んでいます。
（この記事を読む）
【社会】スマートファクトリー化を加速する独自の解釈
当社の工場の敷地内
「より良く変わる」ために調査を一新
仕事をする自分に誇りがもてる企業風土の実現――。これは、当社の経営理念の一つです。その理念を実現していくために、人事部では毎年「社員意識調査」を実施しています。
その調査の形態が、昨年、大きく変わりました。背景には、「残念ながらこれまでの社員意識調査では、会社や職場に目に見える変化を起こせず、調査への期待感が低下していた」（佐原康介さん／当社人事部）という反省があります。「そこでまず、指標を変えました。従来の調査では社員の満足度を測ってきましたが、新たな指標としてエンゲージメントを設定したことで設問が大きく変わりました。また、集計・分析システムも導入し、各職場でリアルタイムに詳細な分析ができるようになり、調査のプロセスには新たに職場ごとの対話も組み入れました」
上のグラフは、その結果の一部です。社員と会社・職場の心理的なつながりを
ヤマハ発動機流スマートファクトリー
エンジン部品を牽引して、当社の工場の敷地内を無人で移動するご覧の車両は、当社と（株）ティアフォーによる合弁会社、（株）eve autonomy（イヴオートノミー）によって開発されたスマートファクトリービークルです。ティアフォー社の自動運転OS技術と、当社のモビリティ技術を掛け合わせることで、実際の生産現場で運用しながら、扱いやすく汎用性の高い低コストの自動搬送ソリューションの開発を進めています。
「当社の場合、スマートファクトリーという言葉の捉え方が、一般的な解釈とは少し異なるかもしれません」。そう話すのは、生産技術本部の茨木康充さん。Industry 4.0やAI、IoTといった手段を用いて生産現場に変革をもたらすことを一般的なスマートファクトリーとするならば、「ヤマハ発動機流のスマートファクトリーは、すでに当社の生産現場に浸透している
バイクライフに役立つ情報を提供
「まずお客様、そして販売店様、もちろん私たちヤマハにとってのメリットもしっかり創出していなかくてはなりません。『三方よし』となって、はじめてそのつながりがより良い方向に発展していくと考えています」
こう話すのは、当社MCつながる推進グループの山田宗幸さん。バイクライフをより快適に、より充実させる専用スマートフォン用アプリ「Yamaha Motorcycle Connect（Y-Connect）」と、アプリに対応する125㏄スクーター「NMAX ABS」の国内導入を終えて、「市場からの期待の高まりを感じています」と話します。
「Y-Connect」は、愛車とペアリングすることで、バイクライフに役立つさまざまな情報が得られるアプリです。燃費管理やメンテナンスタイミングのお知らせ、最後に駐車した位置の確
ヤマハ発動機は、パワートレイン技術、車体艇体技術、制御技術、生産技術を核とし、二輪車や電動アシスト自転車などのランドモビリティ事業、ボート、船外機等のマリン事業、サーフェスマウンターやドローンなどのロボティクス事業など多軸に事業を展開、世界30 ヶ国・地域のグループ140社で開発・生産・販売活動を行い、企業目的である「感動創造企業」の実現に取り組んでいます。今や、当社製品は180 を超える国・地域のお客さまに提供され、連結売上高の約9 割を海外で占めています。http://global.yamaha-motor.com/jp/
*こちらは、報道関係者の方にヤマハ発動機の広報資料をご覧いただくための専用サイトです。
本サイトの資料と素材を報道目的以外に使用する事はご遠慮願います。
