【ニュースレター】「社員意識調査」を起点に、経営理念の実現を

「より良く変わる」ために調査を一新

　仕事をする自分に誇りがもてる企業風土の実現――。これは、当社の経営理念の一つです。その理念を実現していくために、人事部では毎年「社員意識調査」を実施しています。
　その調査の形態が、昨年、大きく変わりました。背景には、「残念ながらこれまでの社員意識調査では、会社や職場に目に見える変化を起こせず、調査への期待感が低下していた」（佐原康介さん／当社人事部）という反省があります。「そこでまず、指標を変えました。従来の調査では社員の満足度を測ってきましたが、新たな指標としてエンゲージメントを設定したことで設問が大きく変わりました。また、集計・分析システムも導入し、各職場でリアルタイムに詳細な分析ができるようになり、調査のプロセスには新たに職場ごとの対話も組み入れました」
　上のグラフは、その結果の一部です。社員と会社・職場の心理的なつながりを示すエンゲージメントに関わる設問では、「会社や所属部署に貢献したい」と考える社員が7割を超えるスコアを示しました。また、「同僚や上司が成功に導くために協力してくれるか？」でも高いスコアを示した一方、「会社が目指す方向を経営層は説明できているか？ 」では、「好ましい」が半数を割るなど課題も浮き彫りになりました。

若手社員と社長のオンライン対話会

　こうした調査結果をもとに、各職場ではリーダーから若手まで隔てのないさまざまな対話の機会が設けられ、職場改革のためのアクションにつなげていこうという流れが生まれ始めています。
　「経営層も同じ思いです。日髙（祥博）社長も最前線からアクションを起こし、現在、30代前半の若手社員とオンラインで対話を続けています。対象は約1,000人。20人ずつ90分間の対話会を計50回計画して、7月上旬までにおよそ半数の約500人の若手と意見交換をしました」
　対話の対象として、まず30代の若手社員を設定したのは、他の世代との比較で「会社戦略との結びつき」が希薄であるという調査分析によるものです。「経営層は、会社が目指す方向やありたい姿を明確に説明できている」という設問にフォーカスした対話会ですが、「日髙社長は皆さんに『質問にはすべて答える』と伝えていますので、内容は会社の長期ビジョンから職場レベルの課題、さらには休日の過ごし方まで、非常に幅広く、自由闊達な対話」が進められています。
　目指しているのは、「やりがい」や「つながり」の強化に結びつく生きた調査。今年度の予備調査では、調査の結果が変化に結びついていることを示すサーベイフォローアップのスコアが、昨年と比較して急上昇しました。「調査そのものへの期待も高まっている」と佐原さん。一人ひとりが輝く働き方に向けて、新たな挑戦が始まりました。